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特定保健指導における健康保険組合・事業所・労働衛生機関との連携
2014年05月27日
新連載「特定保健指導における健康保険組合・事業所・労働衛生機関との連携について」（後藤 瑞枝／公益財団法人 神奈川県予防医学協会）を公開しました。
特定健診・特定保健指導の事業と産業保健事業の両事業に携わった6年間の実績から、テーマである健康保険組合・事業所・労働衛生機関の連携について、今後の事業に対する望みも含め紹介します。
私どもは労働衛生機関として「高齢者医療確保法に基づく医療保険者が実施主体である特定健診・特定保健指導事業」だけでなく、「労働安全衛生法に基づく事業主が実施主体である健康管理事業」にも携わっています。
私は、産業保健の事業では、事業所専任の保健師として複数の事業所を担当し、健診後の事後指導を実施したり、事業所とともに保健計画等を立て継続的な健康管理を行っています。また、平成20年からは特定保健指導の実践者として対象者に直接指導を実施したり、健康保険組合の担当者と事業の運営を検討するなどしてきました。
現在は、実践者として直接保健指導を実施する機会は減りましたが、質の高い保健指導を目指し、組織全体で保健指導の品質管理に取り組む体制づくりや継続的に質の向上に取り組む活動に携わっています。
特定健診・特定保健指導の事業と産業保健事業の両事業に携わった６年間の実績から、テーマである健康保険組合・事業所・労働衛生機関の連携について、今後の事業に対する望みも含め、ご紹介したいと思います。
オピニオン特定健診・特定保健指導の事業と産業保健事業の両事業に携わった6年間の実績から、テーマである健康保険組合・事業所・労働衛生機関の連携について、今後の事業に対する望みも含め紹介します。
「特定保健指導における健康保険組合・事業所・労働衛生機関との連携について」
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