胃がん検診に内視鏡をはじめて推奨　50歳以上は2～3年に1度の受診を

　「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」は、国立がん研究センターの斎藤博・検診研究部長を主任研究者とする研究班が国内外の最新の研究報告をもとにまとめたもの。

　前回の2005年度版では、バリウムを飲む「X線検査」のみが推奨され、「胃内視鏡検査」については、「死亡率減少効果の有無を判断する証拠が不十分」として、公共的な予防対策として行う「対策型検診」では推奨せず、人間ドックなどで行う「任意型検診」では「個人の判断で検診受診するための情報提供を行うべき」とされていた。

　今回の改訂では、「胃内視鏡検査」はX線検査と並んで推奨グレードBに位置付けられ、「死亡率減少効果を示す相応な証拠があることから、対策型検診および任意型検診における胃がん検診として胃内視鏡検査を推奨する」とされた。

　改訂の背景として、2013年以降に報告された研究で内視鏡検査の有利性が確かめられたことを挙げている。新潟県と鳥取県で行われた研究では、3年以内の内視鏡検診により30%、韓国からの報告では57%、それぞれ死亡率が下がり、胃X線検診より効果が大きいことが分かった。今回の改訂では「内視鏡検査は2～3年に1度受けることが望ましい」としている。 　なお、内視鏡検査の不利益については、偽陽性、過剰診断の他、前処置の咽頭麻酔によるショックや穿孔・出血などの偶発症があることや、がんを早期発見し治療することが受診者にとっての不利益になる「過剰診断」などを挙げている。

　現在の市区町村の胃がん検診は、厚労省の指針に基づいて、40歳以上の住民を対象にX線検査を年1回実施している。独自に内視鏡検査を導入している自治体もある。

　同センターでは、胃内視鏡検査が胃がん検診に推奨されることは、受診者にとっては胃がん検診の選択肢が増えることとなり「検診受診率の向上が期待できる」、また、「自治体や個人が胃がん検診の目的である死亡率減少を達成できる検診方法を正しく選択することができるようになる」としている。

　一方、胃粘膜の萎縮を調べるペプシノゲン検査と、胃がんの原因となりうるピロリ菌の感染検査という2つの血液検査は、効果がまだ明確になっていないとして推奨しなかった。

「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版発行(国立がん研究センター 2015年4月20日)