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健診・人間ドック市場は9,040億円　オプション1位は「骨/骨密度」

2016年07月06日

　2015年度の健診・人間ドック市場は9,040億円に上るという予測を矢野経済研究所が公表した。特定健診の受診率は今後もアップしていくものの、少子化などの影響により、健診の市場は横ばいから微増傾向にとどまるという。

受診者数は増加、健診単価は伸び悩み

　市場を牽引するのは、人間ドックなどの任意健診の受診者数の伸びだが、任意健診の受診料については今後予定されている消費税増税分を値上げにより吸収できない可能性もあり、市場規模の大幅な増加は望めないと同社は予測している。

　健診・人間ドック市場全体として、今後、受診者数は増加するが、健診単価は伸び悩みそうだ。

　健診には、自治体が実施する住民健診や企業・団体などが従業員向けに実施する定期健診、結核・肺がん検診、母子健康法・学校保健法などにもとづく健康診断、後期高齢者向けの高齢者健診などが含まれる。

　そのうち、40歳以上74歳以下の公的医療保険加入者全員が受診する特定健康診査(特定健診)が2008年から実施されている。その他に、利用者が任意で受診する人間ドックなどの任意健診も実施されている。

標準検査以外のオプション検査　「骨/骨密度検査」が1位

　厚生労働省によると、特定健診の受診率は、2013年度で47.6%となっている。2011年度が44.7%、2012年度が46.2%と年々受診率は向上しているものの、第2期特定健康診査等実施計画で2017年度までの全国目標値として設定している70%に対しては未だ低い水準にとどまっている。

　メタボリックシンドロームの該当者および予備群の減少につなげ、将来的な医療費の抑制を図るという取り組みだが、改善の余地が大きいといえる。

　健診・人間ドック市場全体として、今後、受診者数は増加するが、健診単価は伸び悩むことで、2016年度の健診・人間ドック市場を前年度比100.7%の9,100億円に、それ以降もほぼ横這いで推移すると予測している。

　受診者のニーズに応える豊富なオプション検査により他との差別化をはかる施設が増えており、健診施設向けのアンケート調査結果によると、標準検査以外のオプション検査として実施している項目は、「骨/骨密度検査」(69.0%)がもっとも多く、次いで「PSA検査」(65.5%)、「乳房触診＋乳房画像診断」(63.2%)、「婦人科診察＋子宮頸部細胞診」(56.3%)が続く。