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【2019年国民健康・栄養調査2】男性の38%、女性の41%が「睡眠時間が6時間未満」 喫煙率は10年間で最低を更新
2020年11月02日

「睡眠時間が6時間未満」の人の割合は、男性 37.5%、女性 40.6%に上ることが、厚生労働省の2019年「国民健康・栄養調査」で分かった。男性の30代、40代、50代、女性の40代、50代で4割を超え、睡眠不足が深刻だ。
とくに若い世代では、「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中すること」が睡眠確保の妨げになっていることが示された。
一方、喫煙率は16.7%となり、10年間で最低を更新した。一方で、30~60代の男性では喫煙率は依然として高く、3割を超えている。
とくに若い世代では、「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中すること」が睡眠確保の妨げになっていることが示された。
一方、喫煙率は16.7%となり、10年間で最低を更新した。一方で、30~60代の男性では喫煙率は依然として高く、3割を超えている。
男性の38%、女性の41%が「睡眠時間が6時間未満」
厚生労働省の2019年「国民健康・栄養調査」によると、日本人の1日の平均睡眠時間は「6時間以上7時間未満」の割合がもっとも高く、男性 32.7%、女性 36.2%に上る。
睡眠時間が6時間未満の人の割合は、男性 37.5%、女性 40.6%で、男性の30代 47.6%、40代 48.9%、50代 49.4%、女性の40代 46.4%、50代 53.1%となり、それぞれで4割を超えている。
睡眠の質の状況については、週3日以上「日中、眠気を感じた」という人が男性で32.3%、女性で36.9%に上り、男性の20代、女性の20~40代で4割を超えている。70歳代女性では、「夜間、睡眠途中に目が覚めて困った」と回答した人の割合が32.6%と高い。
1日の平均睡眠時間(20歳以上)
問:ここ1ヵ月間、あなたの1日の平均睡眠時間はどのくらいでしたか。
問:ここ1ヵ月間、あなたの1日の平均睡眠時間はどのくらいでしたか。

出典:2019年「国民健康・栄養調査」(厚生労働省、2020年)
20代の男女の43%が「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中」
睡眠確保の妨げとなるものとして、「就寝前に携帯電話、メール、ゲームなどに熱中すること」を挙げた人が、男女ともに12.2%に上った。男性では20代 43.2%、30代 26.8%、40代 18.2%、女性では20代 42.7%、30代 26.8 %、40代 18.8%となり、若い世代で就寝前にスマホやゲームなどに夢中になっている人が多いことが分かった。
また、睡眠確保の妨げとなっているものとして、男性では「仕事」を挙げた人が、30代 42.1%、40代 38.8%、50代 35.9%と多く、女性では「育児」を挙げた人が、30代 30.9%、「家事」を挙げた人が、30代 23.5%、40代 28.8%と多かった。
喫煙率は10年間で最低を更新 でも30~60代の男性で3割超
日本人の2019年の喫煙率は16.7%(男性 27.1%、女性 7.6%)となり、前年に比べそれぞれ1.9ポイント、0.5ポイント減り、これまででもっとも低かったことも分かった。喫煙率はこの10年間で男女ともに減少している。
一方で、30~60代の男性では喫煙率は依然として高く、3割を超えている。「健康日本21(第二次)」では、成人の喫煙率の減少の目標を12%としている。
現在習慣的に喫煙している者の割合の年次推移(20歳以上)

現在習慣的に喫煙している者の割合(20歳以上)

出典:2019年「国民健康・栄養調査」(厚生労働省、2020年)
現在習慣的に喫煙している人が使用しているタバコ製品の種類の割合は、「紙巻タバコ」が男性 79.0%、女性 77.8%で、「加熱式タバコ」が男性 27.2%、女性 25.2%だった。
タバコ製品の組合せについては、「紙巻タバコのみ」(男性 71.8%、女性 72.6%)、「加熱式タバコのみ」(男性 20.3%、女性 20.4%)、「紙巻タバコおよび加熱式タバコ」(男性 6.9%、女性 4.8%)となった。
「加熱式タバコ」は、紙巻タバコより健康被害が少ないとして注目を集めているが、厚労省では「発売から時間が経過しておらず、喫煙・受動喫煙による健康への影響などについてよく分かっていない」としている。
受動喫煙も全ての場所で有意に減少
現在習慣的に喫煙している人のうち、タバコをやめたいと思う人の割合は26.1%(男性 24.6%、女性 30.9%)。この10年間で、男性では減少している。
また、受動喫煙を有する人の割合は、「飲食店」で29.6%ともっも高く、次いで「遊技場」「路上」でともに27.1%となっている。全ての場所で有意に減少しており、とくに「学校」(3.4%)、「行政機関」(4.1%)、「医療機関」(2.9%)で低い。
厚生労働省は、保健医療従事者向けの「禁煙支援マニュアル」を策定して公開しているほか、職場における受動喫煙防止対策に関する相談を受け付ける電話窓口を設置するなどの取り組みも実施している。
受動喫煙を有する者の割合の年次比較(20歳以上、現在喫煙者を除く)
問:あなたはこの1ヵ月間に、望まずに自分以外の人が吸っていたたばこの煙を吸う機会(受動喫煙)がありましたか。
問:あなたはこの1ヵ月間に、望まずに自分以外の人が吸っていたたばこの煙を吸う機会(受動喫煙)がありましたか。

出典:2019年「国民健康・栄養調査」(厚生労働省、2020年)
調査は2019年11月に実施。対象となったのは2019年国民生活基礎調査から層化無作為抽出した300単位区内の全世帯・世帯員。調査対象世帯数は4,465世帯で、身体状況調査の集計数は5,074人、栄養摂取状況調査は5,865人、生活習慣調査は5,709人。
禁煙支援マニュアル(第二版)増補改訂版(厚生労働省)【2019年国民健康・栄養調査】
職場の受動喫煙防止対策に関する各種支援事業(厚生労働省)
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