「食と認知機能」についての意識調査　医療従事者の8割が食事による認知機能の改善を期待　8割は「認知症は理解されていない」

　「一般社団法人 日本認知症予防学会」(理事長：浦上克哉・鳥取大学医学部保健学科生体制御学講座環境保健学分野教授)と、「食から認知機能について考える会」(代表：大内尉義・虎の門病院顧問)が、認知症予防に関する理解レベルの確認と認知症予防への関心の喚起を目的に、2020年3月に共同で調査を実施した。

　対象となったのは、30～70代のそれぞれの年代の男女各103人、計1,030人と、日本認知症予防学会会員から医師102人、メディカルスタッフ278人の計380人。

　その結果、食や食成分が認知機能改善に効果があると思うかの質問に対して、思うと答えた人は一般で54.6％、医師・メディカルスタッフで77.1％といずれも半数以上の人が食や食成分に期待していることが分かった。

　また、機能性表示食品の認知機能の改善効果を期待するかという質問に対して、「大いに期待している」「やや期待している」と回答した割合は、一般で49.7％、医師・メディカルスタッフでは58.1％と、およそ半数が期待している。

　一方で、一般と医師・メディカルスタッフともに、機能性表示食品などの食成分についての科学的根拠(エビデンス)への信頼について、7割が「どちらともいえない」と懐疑的にみていることも示された。

　信頼できる理由の第1位は「研究データ」(一般58.7％、医師・メディカルスタッフ74.7％)とする一方で、信頼できない理由は、一般では「企業に有利なことしか開示していない」(41.4％)、医師・メディカルスタッフには「データが不十分」(40.0％)が1位だった。

　食成分を選択する際に重視するポイントは、「科学的根拠」が一般で34.2％、医師・メディカルスタッフで67.4％と、ともにもっとも多く、食成分でもエビデンスを重視する人が多いことが分かった。

　一般の48.1％の人が認知症について「大変よく知っている」「よく知っている」と答えた一方、医師・メディカルスタッフの82.4％が、認知症は一般には「正しく理解されていない」と感じていることも分かった。

　また、認知機能の低下についてのイメージは、一般の47.8％が「不安」と答えたのに対し、医師・メディカルスタッフでは58.4％が「予防可能」と答えた。

　認知機能の低下が「予防可能」と答えた割合は、一般では33.6％にとどまった。

　自分自身がもっともなりたくない病気として「認知症」を挙げた割合は、一般では47.6％、医師・メディカルスタッフでは35.0％となり、「認知症」を恐れている人が多いことが示された。一般の5割、医師・メディカルスタッフの3割強が認知症になりたくないと考えていることが分かった。

　なりたくない病気の2位は「がん」(一般38.5％、医師・メディカルスタッフ25.8％)、3位は「脳血管疾患」(一般4.9％、医師・メディカルスタッフ18.9％)だった。

　「糖尿病」は一般の3.9％、医師・メディカルスタッフの6.3％が、「なりたくない病気」にそれぞれ挙げた。糖尿病についての認知は、一般と医療従事者で進んでいるとみられる。

　今回の調査結果について、日本認知症予防学会理事長で鳥取大学医学部保健学科生体制御学講座・環境保健学分野教授の浦上克哉氏は、次のように述べている。

　また、食から認知機能について考える会代表で虎の門病院顧問の大内尉義氏は、次のように述べている。