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「睡眠休養感」が健康維持で重要　簡便にはかれる「睡眠指標」で効果的な健診と保健指導を

2022年03月01日

　国立精神・神経医療研究センター(NCNP)などは、朝の目覚めの時に生じる休まった感覚、すなわち「睡眠休養感」が、成人の健康維持で重要であることを明らかにしたと発表した。

　睡眠休養感は、簡便に評価できる睡眠指標なので、健診や保健指導、国民健康・栄養調査といった、国民の健康を定期的に評価する場面で採用すれば、健康維持・増進をはかるうえで有用だとしている。

睡眠の質を示す指標「睡眠休養感」

　適切な睡眠時間を確保することは、健康を維持するうえで重要だが、睡眠の質については、健康維持にどのように関わっているかはよく分かっていない。

　そこで、国立精神・神経医療研究センター(NCNP)などの研究グループは、睡眠に費やした時間の長さと同時に、睡眠の質を示す指標である「睡眠休養感」を測定し、健康転帰との関係を調べた。

　その結果、▼働き盛り世代では睡眠時間が短くかつ睡眠休養感のない睡眠、▼高齢世代では寝床で過ごした時間が長くかつ睡眠休養感のない睡眠、がそれぞれ総死亡リスクの増加と関連していることが分かった。

　睡眠に費やした時間が、睡眠の本来の目的である休養に適切に反映されたかを見積もることが、健康維持に資する重要な指標となるとしている。

　研究は、NCNP精神保健研究所睡眠・覚醒障害研究部の栗山健一部長、吉池卓也室長、日本大学医学部精神医学系精神医学分野の鈴木正泰教授、埼玉県立大学保健医療福祉学部健康開発学科の有竹清夏准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Scientific Reports」に掲載された。

働き盛り世代での睡眠時間と総死亡リスクの関係

働き盛り(中年)世代では、長い睡眠時間が将来の総死亡リスクを減少させ、短い睡眠時間が将来の総死亡リスクを増加させた。

高齢世代での床上時間と総死亡リスクの関係

高齢世代では、長い床上時間(寝床で過ごした時間)が総死亡リスクを増加させた。

働き盛り世代での睡眠休養感・睡眠時間・総死亡リスクの関係

働き盛り(中年)世代では、睡眠休養感のない短い睡眠時間は総死亡リスクを増加させた。逆に、睡眠休養感のある長い睡眠時間は総死亡リスクを減少させた。

高齢世代での睡眠休養感・床上時間・総死亡リスクの関係

高齢世代では、睡眠休養感のない長い床上時間は総死亡リスクを増加させた。

出典：国立精神・神経医療研究センター、2022年

これまでの睡眠研究には弱点があった

　睡眠は、体内環境を最適な状態に保つために重要な役目を果たす。たとえば、仕事が忙しく平日に十分な睡眠時間を確保できないと、時間に余裕のある休日に睡眠時間が長くなる傾向がある。

　健康維持のために何時間の睡眠が必要かは、個人差も大きく、明快な答えがいまだにえられていないが、おおよそ6～9時間程度と考えられている。これは、睡眠時間の長さを主観的に評価した多くの疫学調査にもとづいた結論だが、この調査法には次のような弱点がある。

(1) 「睡眠時間」と「床上時間」を区別する必要がある

　ヒトは睡眠をとるために寝床を使うが、この寝床で過ごす時間「床上時間」のうち、一部の時間は覚醒した状態で過ごしている。多くの場合、寝付くまでに一定の時間がかかり、朝目覚めるまでに、自覚できないものも含め、覚醒状態が複数回あらわれる。

　つまり、床上時間は「睡眠の機会(供給)」を示し、睡眠時間は個人の「睡眠の必要性(需要)」を示すとも言える。床上時間と睡眠時間は、いずれも休息の量的な指標だが、このように意味合いが異なることから、両者を区別して評価する必要がある。

(2) 客観的な睡眠時間は分かりにくい

　床上時間と睡眠時間はしばしば混同され、ふだん何時間眠っているかという質問に対して、床上時間にもとづいて回答されることが多い。これらを別々の質問に分けて評価した場合でも、主観的に評価した睡眠時間は、脳波や活動量計を用いて客観的に測定した睡眠時間とのあいだに、多くの場合でずれが生じることが知られている。

(3) 「睡眠充足度」が考慮されていない

　客観的な睡眠時間を評価したとしても、同じ長さの睡眠時間が各個人に同等の回復効果をもたらすとは限らない。6時間の睡眠で十分な人もいれば、8時間の睡眠であっても不十分な人もいる。

　一方、「睡眠休養感」は、夜間の睡眠により休めた主観にもとづく睡眠の質の指標であり、生理的な睡眠充足度を反映するとみられる。

　睡眠休養感は、この睡眠充足度を反映すると考えられ、睡眠の量(睡眠時間)とともに評価すれば、休息と健康の関係性をより適切に理解できるようになる。