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日本救急医学会『熱中症診療ガイドライン』を改訂
残暑厳しいなか、職場での熱中症予防対策の確認を

2024年08月29日

職場でもあらためて熱中症予防対策を

　一般的に熱中症になりやすいとされているのは、体温調整の機能が十分に備わっていない子どもや高齢者が思い浮かぶ。だが、働き盛りでも糖尿病、高血圧、心疾患、腎臓疾患などの基礎疾患がある場合は、体温調整の機能が低下しており、熱中症リスクが高いといわれている。

　厚生労働省によると、令和5年の職場での熱中症による死傷者（死亡・休業４日以上）は、1,106人（前年比279人・34％増）で、全体の約4割が建設業と製造業で発生している。また、熱中症による死亡者数は31人（前年比3.3％増）で、建設業（12人）や警備業（６人）で多く発生している。
　死亡災害となった多くの事例で、暑さ指数（WBGT）を把握せず、熱中症予防のための労働衛生教育をほとんど行っていなかったという。さらに、糖尿病、高血圧症など熱中症の発症に影響を及ぼす病気を有していた事例も多くみられた。

出展：令和５年職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）（2024.5）より

厚労省の「職場における熱中症予防情報」サイトなどを参考に

　ひと口に「熱中症予防対策」といっても、具体的にどんなことに取り組めばよいのかわからず、結果的に何も対策ができないケースも少なくない。そんな時に活用したいのが、厚生労働省が公開している「職場における熱中症予防情報」サイトだ。

ウェブサイト「職場における熱中症予防情報」（厚生労働省）

　職場で取り組むべき熱中症予防情報が項目ごとに挙げられているので、各現場で取り組み状況を自主点検し、できていないことを抽出することができる。また「自分でできる熱中症予防」として、7つの対策が動画で紹介されている。
　そのほかにも、専門家による検討委員会で作成された「働く人の今すぐ使える熱中症ガイド」では、基礎知識から具体的な予防法などについて総合的にまとまっている。

　気象庁が注意喚起しているように今年は残暑が厳しい予報で、実際、毎日のように熱中症警戒アラートが出されている。今回の熱中症診療ガイドライン改訂を機に、厚労省などの資料を参考にして、自らの職場での熱中症予防対策についてあらためて確認してみてはいかがだろうか。