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日本救急医学会『熱中症診療ガイドライン』を改訂
残暑厳しいなか、職場での熱中症予防対策の確認を

2024年08月29日

　日本救急医学会の「熱中症および低体温症に関する委員会」は、2024年7月25日、『熱中症診療ガイドライン2024』を公表した。ガイドライン改訂は約10年ぶりとなる。

　『ガイドライン2024』では、熱中症の重症度分類に重症の中でもさらに注意を要する「最重症群」を新たに加え、診療アルゴリズムを変更したほか、熱中症患者の身体を冷却する「アクティブ・クーリング」の定義などを見直した。

観測史上最も暑い7月

　2023年7月、世界の平均気温が観測史上で最高記録を更新したことを受け、国連のグテーレス事務総長が「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が始まった」と述べ、日本でも2023年の新語・流行語大賞にもノミネートされ注目された。

　実際に同月は、日本の観測史上125年間で最も平均気温が高かった。気象庁によると今年はそれを上回り、例年の気温より2.16度高く、昨年の記録を更新した。同庁は「向こう1カ月も引き続き、全国的に厳しい暑さになる見込み」とし、気温の予報や熱中症警戒アラート等への注意と適切な熱中症予防行動を促し、熱中症対策の重要性を訴えている。

　また、今年から熱中症警戒アラートの一段上の「特別警戒情報」もスタートした。

熱中症に「最重症群」追加　深部体温40度以上、意識障害

　東京都監察医務院によると、7月に東京23区内で確認された熱中症疑いの死者が123人（速報値）だった。2018年以来、6年ぶりに7月の死者が100人を超えたという。
　また、東京消防庁管内で7月に熱中症で救急搬送されたのは4,244人で、過去5年間の月別の搬送者数で最多だった。

　2023年の全国の熱中症搬送者数は91,467人に上り、死亡者数についても毎年1,000人を超える状況が続いており、この状況は改善傾向にはなく、重症例への対応は喫緊の課題となっていた。
　そこで日本救急医学会の「熱中症および低体温症に関する委員会」は、これまでに蓄積された知見を収集し、2015年に作成されたガイドラインを改訂、今後の診療の指針となる『熱中症診療ガイドライン2024』を公表した。

　熱中症の重症度はこれまで、めまいや大量の汗、筋肉痛などがある軽症（I度）、頭痛や嘔吐（おうと）、倦怠（けんたい）感などがある中等症（Ⅱ度）、意識障害やけいれん発作などの重症（Ⅲ度）に分類されてきた。
　同学会は過去の論文や海外の重症度分類などを踏まえた上で、新たに最重症群として深部体温が40度以上で重篤な意識障害がある場合を「Ⅳ度」とすることを追加し、それにあわせて診療アルゴリズムを変更した（参考：「熱中症診療ガイドライン2024」P.7）。

　さらに同学会の調査では、救命救急センターに搬送された患者が表面体温40度以上で意識障害があっても深部体温を測定しないケースがあった。患者の体に水分をふきつけたり、扇風機などで気化熱を奪う、冷たいプールに入れるといった方法で、体を即座に冷却する「アクティブ・クーリング」の実施率は約63％に留まり、院内死亡率は37％と高かった。
　「Ⅳ度」と判断した場合は、迅速な「アクティブ・クーリング」が必要だとしている。ただし、医療者などの正しい判断のもとで行うことが必要で、家庭では無理に水風呂に入れたりせず、救急車を呼ぶことが第一だ。

　また、今回の改訂では「冷所での安静」を「パッシブ・クーリング」に、「体温管理」「体内冷却」「体外冷却」「血管内冷却」を「アクティブ・クーリング」に記載を統一している。

［保健指導リソースガイド編集部］

日本医療・健康情報研究所