ニュース
週数回のウォーキングが脳卒中を防ぐ 更年期の女性は運動を
2014年02月20日

ウォーキングなどの適度な運動を続けることで、女性が脳卒中を発症する危険性は20%低下するという調査結果が発表された。ホルモン置換療法を受けている女性でも、脳卒中の予防効果を得られるという。
ウォーキングを3年間続けた女性で脳卒中リスクが20%低下
この研究は、米国の13万3,500人の女性が参加して行われている大規模前向き研究「カリフォルニア教師研究」(California Teachers Study)の成果。
1996~2010年の5年間、50歳以上の閉経後の女性の脳卒中の発症について調査した。結果は、サンディエゴで開催された米国脳卒中学会会議で発表された。
その結果、ウォーキングやテニスなど中強度の運動を3年間続けていた女性では、脳卒中を発症するリスクが20%低下したことが判明した。
「運動をすることで脳卒中の発症を抑えられることは以前より知られていましたが、どのような運動をすれば良いのかは分かっていませんでした」と、イリノイ大学ベックマン研究所のソフィア ワング氏は話す。
脳卒中の発症がもっとも少なかったのは、ウォーキングなどの中強度の運動を行っていた女性だった。より活発なランニングなど運動を行った女性よりも、脳卒中の発症は少なかった。
「運動ジムに通いはじめて、テレビで放送されているブートキャンプのような激しい運動を行う必要はありません。健康のための運動は、余暇のウォーキングやテニスでも十分に効果を得られます。それらは特別に料金を必要とするわけではなく、手軽に取り組めます」と、ワング氏は指摘する。
ホルモン補充療法を行っている女性でも運動の恩恵は大きい
女性では、閉経期前後の約5年間に卵巣ホルモンである「エストロゲン」の分泌が減少し、更年期障害が起こる。
更年期には、体調がすぐれなかったり、さまざまな症状が引き起こされるが、適度な運動を行うことで、更年期症状を緩和しストレスを解消できる。
減少したエストロゲンを薬で補う「ホルモン補充療法」も、治療効果が高く、欧米では一般的な治療法だ。
しかし、ホルモン補充療法を長期続けている女性では、そうでない女性に比べ、脳卒中のリスクが30%高まることが報告されている。
研究では、ホルモン補充療法を行っていて、運動を続けていた女性では、脳卒中の発症リスクは上昇しないことも明らかになった。
エストロゲンは骨からカルシウムの消失を防ぎ、腸管からのカルシウムの吸収を助けている。更年期以降の女性は、骨粗鬆症の発症率も高まる。
エストロゲンには、脂肪の燃焼に関わりエネルギーを消費を促す作用をする。脂質代謝異常による動脈硬化、心筋梗塞、認知症などにも関連がある。
「更年期に伴い発症が増える病気を予防するためにも、運動はとても大切です。ウォーキングは誰でも取り組める運動です。40歳を過ぎた女性には、運動を習慣として行うことをお勧めします」と、ワング氏はアドバイスしている。
Moderate exercise cuts women's stroke risk, helps offset increase risk from hormone therapy(米国心臓学会 2014年2月13日)
掲載記事・図表の無断転用を禁じます。©2009 - 2025 SOSHINSHA All Rights Reserved.


「運動」に関するニュース
- 2025年07月28日
- 日本の「インターバル速歩」が世界で話題に 早歩きとゆっくり歩きを交互に メンタルヘルスも改善
- 2025年07月28日
- 肥満と糖尿病への積極的な対策を呼びかけ 中国の成人男性の半数が肥満・過体重 体重を減らしてリスク軽減
- 2025年07月28日
- 1日7000歩のウォーキングが肥満・がん・認知症・うつ病のリスクを大幅減少 完璧じゃなくて良い理由
- 2025年07月18日
- 日本人労働者の3人に1人が仕事に影響する健康問題を経験 腰痛やメンタルヘルスなどが要因 働きながら生産性低下を防ぐ対策が必要
- 2025年07月18日
- 「サルコペニア」のリスクは40代から上昇 4つの方法で予防・改善 筋肉の減少を簡単に知る方法も
- 2025年07月14日
- 暑い夏の運動は涼しい夕方や夜に ウォーキングなどの運動を夜に行うと睡眠の質は低下?
- 2025年07月07日
- 日本の働く人のメンタルヘルス不調による経済的な損失は年間7.6兆円に 企業や行政による働く人への健康支援が必要
- 2025年07月07日
- 子供や若者の生活習慣行動とウェルビーイングの関連を調査 小学校の独自の取り組みを通じた共同研究を開始 立教大学と東京都昭島市
- 2025年07月01日
- 生活改善により糖尿病予備群から脱出 就労世代の1~2割が予備群 未病の段階から取り組むことが大切 日本の企業で働く1万人超を調査
- 2025年07月01日
- 東京糖尿病療養指導士(東京CDE) 2025年度申込を受付中 多職種連携のキーパーソンとして大きく期待される認定資格