特定保健指導の効果を検証　検査値の改善は3年間持続　医療費も減少

　特定健診・保健指導による検査値の改善状況や行動変容への影響、医療費適正化効果などを検証するためにワーキンググループを設置し、「レセプト情報・特定健康診査等情報データベース」(NDB)を活用し、特定保健指導の効果の検証を2013年3月から進めてきた。

　今回の調査では、特定健診・特定保健指導がスタートした2008年度に特定保健指導の対象となった40～64歳の参加者のうち、同年度に特定保健指導のメニューを6ヵ月後まで受けた人を「参加者」、2008年度から11年度まで一度も特定保健指導を受けていない人を「不参加者」として、特定健診の検査値の推移を比較。365保険者の約20万人分のデータを活用して分析した。

　その結果、「積極的支援」を受けた参加者は、不参加者と比較すると、おおむね全ての検査値において、特定保健指導後の3年間に検査値の改善効果が継続していることが確認された。特定保健指導は糖尿病、高血圧の予防の観点からも有効である可能性が示唆された。

　「積極的支援」を受けた参加者は、2008年度と比べて2011年度では、腹囲は男性で1.48cm、女性で2.66cm、それぞれ減少した。同じく体重は男性で1.25kg、女性では1.65kg、それぞれ減少した。 　血糖値の平均値を示すHbA1c値は、2008年度と比べて2011年度では、男性で0.07%、女性で0.02%それぞれ増加したが、大きな増加は抑えられたことが判明した。血圧値(収縮期血圧)は男性で2.12mmHg、女性で3.31mmHg、それぞれ減少した。中性脂肪値は男性で35.75mg/dL、女性では27.51mg/dLそれぞれ減少した。 　「積極的支援」よりリスクが低い人などが対象の「動機付け支援」の参加者についても、積極的支援より改善幅は小さかったが、同様の改善効果がみられた。作業部会は、「動機付け支援」は介入回数が少なく、少ないマンパワーで多くの人に実施できることから、費用対効果の面で優れている可能性もあると指摘している。 　また調査では、メタボリックシンドロームの人が併発しやすい高血圧症と脂質異常症、糖尿病に関連する入院外医療費などの推移も、参加者と不参加者とで比較した。参加者の方が医療費が低く抑えられることが明らかになった。 　2009年の1人当たり入院外保険診療費は、積極的支援の参加者では男性1万20円、女性が1万4660円。不参加者人より、男性が5,340円、女性が7,550円少なかった。2009～11年の結果についても同様の傾向がみられ、男性では全ての年齢階級で参加者の保険診療費が有意に低かった。女性でもほぼ全ての年齢階級において介入群の方が低かった。参加者の方が保険診療費が高いという階級はひとつもなかった。

　医療費については、動機付け支援でも同様に傾向がみられ、参加者では不参加者に比べ男性では34.1%低く、女性では20.0%低かった。

第14回保険者による健診・保健指導等に関する検討会(厚生労働省 2015年6月26日)