ニュース
食塩目標量を知っている主婦は3.4% 7割以上が「減塩に関心あり」
2016年03月09日

カリフォルニア・レーズン協会は、2月29日~3月6日の「世界減塩週間」に合わせて、日本の主婦の減塩に関する意識調査を実施した。
多くの主婦が減塩を気にしている一方で、実際に食生活をどう変えれば良いかを理解していない実態が浮き彫りになった。
多くの主婦が減塩を気にしている一方で、実際に食生活をどう変えれば良いかを理解していない実態が浮き彫りになった。
世界減塩週間は、減塩を提唱する世界減塩推進機関(WASH)が、毎年3月に定めている強化週間。2016年のは「隠れた塩分に気をつけて」をテーマに、減塩の重要性を啓発している。
「塩分量を気にしている」主婦は7割
調査によると、食事を作る時や食事をする時に「塩分量を気にしている」という主婦は75.4%に上った。その一方で、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」で定められた食塩の1日の摂取目標量である男性8.0g未満、女性7.0g未満を「知らない」と回答した割合は83.8%だった。
目標量を「知っている」と回答した人のうち、女性の目標量を正しく回答したのは3.4%と少なかった。主婦のほとんどは減塩の関心が高いが、具体的な数値目標は認識されていない実態が浮き彫りになった。
平成26年国民健康・栄養調査では、1日の平均食塩摂取量は男性で10.9g、女性で9.2gだった。日本人の食事摂取基準2015年版で設定されている1日の食塩摂取目標量と比べ、男性で2.9g、女性で2.2g多く摂っていることになる。
さらに、減塩に取り組んでいる人は全体の52.8%と半数以上に上り、具体的な取り組みとしては「塩分の多い調味料の使用量を減らすようにしている」(61.0%)がもっとも多く、続いて「だしをきかせて薄味にする」(58.3%)、「汁もの・麺類のスープは残す」(52.7%)という回答が多かった。
減塩に取り組んでいない人は47.2%で、その理由は「自分や家族が減塩の必要があるかどうか分からないから」(30.5%)がもっとも多かった。

レーズンにはカリウム、カルシウム、マグネシウムが豊富に含まれる

調査結果について女子栄養大学栄養クリニックの弥冨秀江氏は「日本人の塩分の取り過ぎは国民健康・栄養調査でも明らかにされています。塩分は血圧と密接な関係にあり、血圧が高くなるほど循環器病を発症するリスクが高くなります。特に日本の食事は塩分が多い傾向にあり、濃い味は習慣になります。減塩はお子さんも含めた家族全員に必要です」と述べている。
弥冨氏によると、減塩の方法として塩分を控えるのに加え、摂取した塩分を体外に排泄する「カリウム」などの栄養素を摂ることも効果的だという。
カリフォルニア・レーズン協会によると、レーズンにはカリウムに加えて、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、マンガンなどのミネラルがバランス良く含まれる。レーズンは脂質が低く、コレステロールはゼロの健康的な食品だ。
「日本人の食事摂取基準」によると、カリウムの1日の摂取目標量は、男性 3,000mg以上、女性 2,600mg以上。一方、カリウムの実際の摂取量は男性 2,329mg、女性 2,143mgとなっている(平成25年国民健康・栄養調査)。
「レーズン100g当たりに含まれるカリウムの量は740mg。1日にひとつかみのレーズンを食べると、不足しているカリウムを補給できます」と、カリフォルニア・レーズン協会では述べている。

掲載記事・図表の無断転用を禁じます。©2009 - 2025 SOSHINSHA All Rights Reserved.


「栄養」に関するニュース
- 2025年08月21日
- 歯の本数が働き世代の栄養摂取に影響 広島大学が新知見を報告
- 2025年07月28日
- 肥満と糖尿病への積極的な対策を呼びかけ 中国の成人男性の半数が肥満・過体重 体重を減らしてリスク軽減
- 2025年07月22日
- 【大人の食育】企業や食品事業者などの取り組み事例を紹介 官民の連携・協働も必要 大人の食育プラットフォームを立ち上げ
- 2025年07月18日
- 日本人労働者の3人に1人が仕事に影響する健康問題を経験 腰痛やメンタルヘルスなどが要因 働きながら生産性低下を防ぐ対策が必要
- 2025年07月18日
- 「サルコペニア」のリスクは40代から上昇 4つの方法で予防・改善 筋肉の減少を簡単に知る方法も
- 2025年07月14日
- 適度なアルコール摂取は健康的? 大量飲酒の習慣は悪影響をもたらす お酒との良い関係
- 2025年07月14日
- 【コーヒーと健康の最新情報】コーヒーを飲んでいる人はフレイルや死亡のリスクが低い 女性では健康的な老化につながる
- 2025年07月08日
- 「大人の食育」を強化 人生100年時代の食育には地域や職場との連携も必要-令和6年度「食育白書」より
- 2025年07月07日
- 日本の働く人のメンタルヘルス不調による経済的な損失は年間7.6兆円に 企業や行政による働く人への健康支援が必要
- 2025年07月07日
- 子供や若者の生活習慣行動とウェルビーイングの関連を調査 小学校の独自の取り組みを通じた共同研究を開始 立教大学と東京都昭島市