がん死亡率が10年間で16%低下　肝臓がんや胃がんが大きく改善

　年齢調整死亡率は、年齢構成が異なる集団での死亡率の比較や、同じ集団の死亡率年次推移をみる場合に用いられ、がん対策の評価指標としては、「75歳未満年齢調整死亡率」が活用されている。年齢調整率を用いることで高齢化の影響を除去し、75歳以上の死亡を除くことで壮年期死亡の減少を高い精度で評価することができる。

　国立がん研究センターは2015年の人口動態統計をもとに、がんによる75歳未満年齢調整死亡率を計算した。その結果、2015年は人口10万人当たり78人で2005年の92人より約16%下がっていた。部位別では、肝臓がんが約49%も下がり、胃がんも約33%低下。一方、子宮頸(けい)がんは約10%上昇、乳がんも約3%上がっていた。大腸がんや肺がんは7%前後の低下にとどまった。 　同センターは、がん種別に基本計画の前後10年間で死亡率の減少率を比較した。その結果、次のことが判明した。

・ 肝臓がんで死亡率減少が加速し、女性乳がんで死亡率増加が止まった一方、大腸がんおよび肺がんで死亡率の減少が鈍化し、子宮頸がんで死亡率の増加が加速した。
・ 胃がんの減少率は大きく変わらなかった。
・ 肝臓がんは死亡率減少が加速しているが、これはC型肝炎ウィルスの感染率が世代的に減少している影響が大きい。
・ 同様に、胃がんの死亡率の減少はヘリコバクターピロリ菌の感染率が世代的に減少している影響が大きい。
・ 女性の乳がんは死亡率の増加が止まり、がん検診の普及や治療効果の向上の効果であると推察できるが、まだ明瞭な減少局面には入っていない。
・ 大腸がん、肺がん、子宮頸がんはがん対策推進基本計画前と比べて死亡率の減少が鈍化、あるいは死亡率の増加が加速している。 　47都道府県のうち、2005年から2015年の75歳未満年齢調整死亡率の減少率が20%以上だったのは、兵庫県、奈良県、広島県、佐賀県だった。これらの県はいずれも肝臓がん死亡率が高い県であり、C型肝炎ウィルス感染率の減少による肝臓がん死亡率の減少が20%減少達成に寄与したとみられる。

　政府は、がん対策基本法にもとづく「がん対策推進基本計画」で2015年までの10年間の死亡率低下目標を20%に掲げていたのが、この目標には及ばなかった。数年前からこの目標達成が困難との予測が出始めたため政府は2015年に「がん対策加速化プラン」を策定した。「同プランをはじめとして、死亡率を下げる対策をいっそう進める必要がある」と、同センターはコメントしている。

国立がん研究センター