肥満とフレイルのある高齢者は死亡リスクが高い　「痩せすぎず太りすぎず」が大切　日本の高齢者1万人超を調査

BMIが18.5未満のやせの高齢者は死亡リスクが高い
BMIが25以上の肥満でフレイルのある高齢者も死亡リスクが高い

　高齢者のフレイルの有無によって、死亡リスクがもっとも低くなる最適なBMI(体格指数)は異なることが、65歳以上の地域在住の日本人高齢者1万912人を対象に行われた調査ではじめて明らかになった。

　BMIが18.5未満のやせの高齢者は、BMIが21.5～24.9の標準体重の高齢者に比べ、フレイルがある/ないのどちらの場合も、死亡率が高いことが示された。フレイルのない高齢者は、BMIが23～24であると、死亡リスクはもっとも低くなった。

　また、BMIが25以上の肥満でフレイルのある高齢者は、標準体重でフレイルのない高齢者に比べて、死亡率が高いことも分かった。

　研究は、早稲田大学スポーツ科学学術院の渡邉大輝助教と宮地元彦教授が、医薬基盤・健康・栄養研究所の吉田司研究員、山田陽介室長、びわこ成蹊スポーツ大学の渡邊裕也准教授、京都先端科学大学の木村みさか客員研究員と共同で行ったもの。研究成果は、「Clinical Nutrition」にオンライン掲載された。

高齢者ではフレイルの有無によりBMIと死亡リスクの関係は大きく異なる
フレイルのある高齢者はフレイルを改善することを優先する必要が

　フレイルは、身体的機能や、精神的・社会的な活力が低下した、健康な状態と要介護状態の中間にある状態。フレイルには「適切な介入により、ふたたび健康な状態に戻れる」という可逆性が含まれており、生活スタイルの改善が重要になる。

　一方、高齢者は中年者に比べ一般的に、BMI(体格指数)が高いことが死亡リスクの低下と関連していることが知られている。寿命を延ばすために、高齢者の最適な体格を評価することが必要だが、日本人高齢者のBMIと死亡との関連が、フレイルの有無によってどのように異なるかは分かっていない。

　そこで研究グループは、2011年から京都府亀岡市で行われている、介護予防の推進と検証を目的とした前向きコホート研究である「京都亀岡スタディ」に参加した1万912人のデータを解析した。

　研究グループは今回、参加者のBMIを評価し、中央値で5.3年間追跡して調査し、死亡の発生状況と比較した。追跡期間中に1,352人が死亡し、今回の研究に参加した高齢者全体のフレイルの割合は43.7%だった。

　その結果、次のことが明らかになった――。

• BMI 18.5未満のやせの高齢者は、標準体重であるBMI 21.5～24.9の高齢者に比べて、フレイルおよびフレイルのない高齢者どちらでも死亡率が高い。
• フレイルでない高齢者では、BMIが23～24でもっとも死亡リスクが低くなったが、BMIが25以上のフレイルのある高齢者は、死亡リスクが高い。

　高齢者ではフレイルの有無により、BMIと死亡リスクの関係が大きく異なり、フレイルのある高齢者はない高齢者に比べて、BMIが高いことで死亡リスクの低下による恩恵を受けられる可能性が示唆された。

　しかし、高齢者のBMIの高いことは、フレイルに関連して死亡リスクが上昇するのを完全に相殺できないことも示された。フレイルのある高齢者は、BMIを増やすことよりも、フレイルを改善することを優先する必要があることが示唆された。

　もしも肥満とフレイルの両方のある高齢者が、フレイルを改善できれば、BMIが21.5～24.9の標準体重でフレイルのない高齢者に比べても、死亡リスクは上昇しないと考えられる。

　「世界中の多くの研究で、フレイルの有無が、高齢者の健康や寿命に影響を及ぼすことが示されたことにともない、日本では2020年4月より、75歳以上の後期高齢者を対象に、フレイルの発症予防・重症化予防に着目した健診が開始されました」と、研究者は述べている。

　「しかし、これらの取り組みにより地域高齢者のフレイル該当者を正確に評価できたとしても、どのような生活習慣の改善がフレイルの予防や改善に効果的か十分にわかっていませんでした。今後、日本でフレイルのある高齢者が増加すると予測されているため、今回の調査結果は、フレイルを評価することで、死亡リスクがもっとも低い最適なBMIの目安を把握することができ、高齢者の生活習慣の改善に役立つエビデンスとなります」としている。

　なお、今後の課題としては、「今回の研究では、高齢者のフレイルの有無による一時点でのみ評価したBMIと死亡リスクの関係を検討しましたが、同一個人のBMIの繰り返し測定による個人のBMIの軌跡と死亡リスクとの関連も検討する必要もあります」としている。

　また、「今回の研究で示した、最適なBMIになるようなエネルギー摂取量と身体活動量の関係を明らかにすることができれば、個々人の身体活動量に応じたエネルギー摂取量の目標値を設定することができるようになり、よりきめ細かい食事・栄養指導や健康政策の立案ができるようになります」としている。

京都亀岡スタディ (国立健康・栄養研究所)
Is a higher body mass index associated with longer duration of survival with disability in frail than in non-frail older adults? (International Journal of Obesity 2024年11月15日)