【オピニオン新連載】緊急事態宣言下で前進した特定保健指導のオンライン化と働き方 ―総合健康保険組合の取り組み―

総合健康保険組合における、特定保健指導のオンライン化と働き方

　2020年度、2度にわたり発令された緊急事態宣言。健康保険組合にとっては、業務を進めるうえで非常に困難な状況でしたが、社会全体が「オンライン化」に積極的になったことで、ICT化への追い風となる側面もありました。

　このオピニオンでは、「コロナ禍」以前からオンライン化を推進していたデパート健康保険組合の冨山紀代美氏に、総合健康保険組合における、特定保健指導のオンライン化と働き方についてご紹介いただきます。

No.1 うまく回す（＝実施数を減らさない）ための視点

　健康保険組合は、主業務として要配慮個人情報を扱うことやその組織の体質などから、ICT化を推し進めることが容易ではなく、特に小売業を加入事業者の主とする総合型の当健康保険組合にとっては、より困難なことでした。

　その状況下で、特定保健指導等の保健事業をよい形で対象者に展開するには、また、圧倒的なマイノリティである私たち保健師たちが、効果的に仕事を進めるには、専門職として自分たちがより効率的に働ける場を作ることが大切であると考えました。
　そのためには「自ら動くことが大切」であること、つまり、与えられた環境に不平不満を唱えるのではなく、自らの力でよい環境を作り出すことに労力を使うべきだとの考えのもと、新型コロナウイルスが流行する以前から、少しずつリモートワークの体制を整えていました。

　あわせて、今回の新型コロナウイルス感染症の猛威はつらいことでしたが、緊急事態宣言は私たちの仕事や働き方を考え直す機会としては、必ずしも悪いことばかりではありませんでした。
　私たちは2020年度の2回の緊急事態宣言を、いままで遅々として進まなかったさまざまな分野の体制を一気呵成で整えられるチャンスととらえ、まずは①オンライン面談と②リモートワークを取り入れながらの働き方の２つの点の確立を目指しました。