大人は6時間以上の睡眠を　厚労省「睡眠指針改訂（案）」公表

睡眠時間が短いと生活習慣病などの発症リスク増

　睡眠時間が極端に短い場合、肥満・高血圧・糖尿病・心疾患など生活習慣病や認知症、うつ病など発症リスクが高まることが近年の研究でわかってきた。
　例えば、5時間未満だと肥満リスクは1.13倍（5時間以上と比較）、6時間未満では心血管疾患発症リスクが4.95倍（7時間以上～8時間未満と比較）になる。

　2019年の「国民健康・栄養調査」によると、1日の平均睡眠時間が6時間未満の人は男性37.5%、女性40.6%。労働世代の20～59歳の各世代をみても、睡眠時間が6時間未満の人が約35～50％を占めており、5時間未満の人に限定しても5～12％と高率だ。

　経済協力開発機構（OECD）の調査（2021年版）では、日本人の平均睡眠時間は7時間22分で、33カ国のうち最短だった。33カ国の平均睡眠時間は8時間28分と8時間を超えている。

睡眠不足はうつ病のリスクが高まる
「令和5年版 過労死等防止対策白書」でも指摘

　先ごろ厚労省が発表した「令和5年版 過労死等防止対策白書」でも、睡眠時間が理想より不足すればするほど、うつ病などになるリスクが高まるという調査結果が示された。「心身の健康を保つためには、睡眠時間の確保が重要」と指摘している。

　白書によると、理想とする睡眠時間は「7～8時間未満」が最多の約45％だったが、実際に確保できているのは「5～6時間未満」が最も多く約36％だった。
　睡眠時間と精神状態の関係を比較したところ、うつ病や不安障害の疑いがある人の割合は、理想の睡眠時間を確保している場合や、理想より1時間不足している場合では20％未満だった。一方、理想から2時間不足すると約28％、3時間不足すると約37％に上り、理想と実際の睡眠時間の差が広がると、精神状態が悪化する傾向がみられた。