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ストレス対処法を学ぶことが大切 職場での「マインドフルネス」がストレスや燃え尽き症候群から守る
2024年03月25日
ストレスに対処するうえで鍵となるのは、効果的な対策を講じて、行動に移せるようになることだと、新たな研究で示された。
「ストレスの効果的な対処法を学ぶことは重要です。ストレスの多くは私たちがコントロールできる範囲内にありますが、そのことは見落とされがちです」と、研究者は述べている。
職場に「マインドフルネス」を導入すると、従業員のストレスや不安、過剰な負荷を軽減できることも示された。とくにデジタル化が進んだ職場で、マインドフルネスは効果的だしている。
ストレスに対処するために行動することが大切
誰もが人生で起こることを常にコントロールできるわけではなく、予期せぬストレスに対処するのは容易ではない。しかし、多くの場合でストレスに対する自分の反応をコントロールすることはできる。 米ボストン大学が発表した新しい研究で、ストレスに対処するうえで鍵となるのは、効果的な対策を講じて、行動に移せるようになることだと示された。 「コーピング」は、ストレスに対処するための行動を意味する言葉で、ストレスの原因になる特定の問題や状況に対する対処方法をさす。ストレスの原因や対処法をみつけたり、ストレスに対する反応をコントロールし、情動的な苦痛を軽減することを目的にしている。 研究グループは、退役軍人省の高齢化調査に参加した基準年齢が68.4歳の男性743人を追跡して調査した。参加者は1993年～2002年に、ストレス対処についての評価を受けた。 参加者に、過去1ヵ月間に起こったもっともストレスの多い出来事をあげてもらい、それが自分にとってどれくらいのストレスになったかや、対処するためにどのような努力をしたかを申告してもらい、全死因死亡リスクなどとの関連を評価した。 関連情報ストレスの多くはコントロールできる 行動が大切
その結果、ストレスそのものと死亡率との関連はみられなかったものの、ストレスに対処する努力をしていた参加者は、そうでない参加者に比べ、慢性疾患が少なく、死亡リスクも低い傾向が示された。平均16.7年間の追跡期間に、64%(473人)がなんらかの原因で死亡した。 「ストレスの効果的な対処法を学ぶことは重要です。ストレスと健康は関連があり、ストレスの多くは私たちがコントロールできる範囲内にありますが、そのことは見落とされがちです」と、同大学と国立PTSDセンターで臨床心理学を研究しているレウィナ リー氏は言う。 「ストレスの影響を抑制し、感情的および身体的なバランスを維持するために、より積極的に行動することが大切です」。 「いまあるストレスに効果的に対処できないでいると、将来のストレス要因に対処する能力が低下し、さらなる損失が引き起こされるという負のスパイラルにおちいる可能性もあります」としている。職場での「マインドフルネス」が従業員を
ストレスや燃え尽き症候群から守る
ストレスや燃え尽き症候群から守る
マインドフルネスはメンタルヘルス改善に有用であることが示されている
日本でも神経性やせ症の女性の不安に対するマインドフルネスの効果を検証する研究が行われている
日本でも神経性やせ症の女性の不安に対するマインドフルネスの効果を検証する研究が行われている
出典：京都大学、2023年
ノッティンガム大学心理学部などの研究グループは今回、英国のデジタル化が進んだ職場で働く142人の従業員から得た、インタビューにもとづく調査データを分析した。
その結果、ストレスのネガティブな影響が少ないのは、デジタルが得意で、仕事に不安を感じることの少ない労働者や、マインドフルネスの高い労働者であることが示された。
「多くの職場でデジタル化が進み、働き方も変化しています。従業員は絶えず進化するデジタル技術に適応しなければならず、そのことをストレスに感じることもあります」と、同大学のエリザベス マーシュ氏は言う。
「企業などは、職場での心理社会的および身体的なリスクや、職場のデジタル化がもたらす危険を管理する方法を検討する必要があります。マインドフルネスによるストレス管理を学ぶことは、働いている人の健康を改善するのに役立つ可能性があります」としている。
The Costs of Coping: Long-Term Mortality Risk in Aging Men (Journals of Gerontology: Series B 2024年3月19日)
Mindfulness at work protects against stress and burnout (ノッティンガム大学 2024年2月26日)
Mindfully and confidently digital: A mixed methods study on personal resources to mitigate the dark side of digital working (PLOS ONE 2024年2月23日)
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