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【新型コロナ】感染しやすいのはどんな場所？　食料品店・薬局・公園は高リスク　新型コロナとの共存を目指す

2022年09月12日

　新型コロナの感染者数の減少に効果のある可能性があるのは、一律に人の移動を抑制することではなく、感染状況に応じて特定の場所での人流のみを制御することだとする研究を、大阪公立大学が発表した。

　公共交通機関と感染者数の関係性は弱いことも分かった。新型コロナとの共存を目指す社会で、感染者数を増やさないためには、食料品店・薬局、公園などの特定の場所の人流を抑制することが重要だという。

新型コロナ対策を行いながら、社会・経済活動を維持するために

　新型コロナの流行から2年以上経過した現在、社会・経済活動を維持しながら、新型コロナウイルスとの共存を可能にするニューノーマルなライフスタイルの探求が求められている。研究グループは、そのニューノーマルなライフスタイルについて、人流の観点から研究を進めた。

　研究の1つめでは、大阪府茨木市を事例として、2020年4月～2021年7月の期間の、日々の移動距離と、新型コロナの新規感染者数との関係を分析した。その結果、移動距離は感染者数と関係性が弱く、移動距離以外の要因が感染者数と関係する可能性が示唆された。研究では、スマートフォンの位置情報履歴ビッグデータを使用した。

　研究の2つめでは、大阪府・京都府・兵庫県を対象に、2020年3月～2021年9月の期間の、各場所での人流の相対的変化と、新型コロナの2週間の合計感染者数との関係を分析した。その結果、食料品店・薬局、公園での人流と感染者数の関係性は強く、公共交通機関と感染者数の関係性は弱いことが明らかとなった。

　食料品店は、あらゆる世代が利用し社会的な接点も多い施設のため、人流が増えすぎないように制御することが重要と考えられるという。研究では、Google社のCOVID-19：コミュニティモビリティレポートのデータを使用した。

　研究は、大阪公立大学生活科学研究科居住環境学分野の加登遼助教、瀧澤重志教授の研究グループによるもの。研究成果は、「PLOS ONE」と「npj Urban Sustainability」に掲載された。

　「研究成果は、新型コロナ対策を行いながら、社会・経済活動を維持することを可能にするものであり、重要な結論です。さらに、新型コロナとの共存を目指すポスト・パンデミックに向けて、公共交通機関を利用して、自動車を使わずに生活できるウォーカブルなまちづくり(歩きやすい街づくり)の必要性も示唆しています」と、加登助教はコメントしている。

人流と2週間の合計感染者数の関係性［大阪府］
公共交通機関と感染者数の関係性は弱く、食料品店・薬局、公園の関係性は強いことが判明
2020年1月から2月時点を0％として解析