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【新型コロナ】運動不足のオフィス労働者の身体活動量を増やす介入プログラムを開発　効果を確認

2023年01月05日

　座っている時間が長く、運動不足におちいっているオフィス労働者が多い。コロナ禍で、働く人の運動不足の解消は、とくに重要な課題になっている。

　筑波大学は、オフィス労働者の運動・身体活動を促進する包括的・多要素プログラムを作成し、その効果を検証した。

　個人間・組織・地域・政策といった多層的な要因に働きかけることで、効果的に運動・身体活動量を増やせることを実証した。

　「このプログラムは、低コストで実施可能であることから、今後、さまざまな職場での導入が期待されます」としている。

オフィス労働者は座位時間が長く運動不足

　オフィス労働者は他の職種と比べて、身体活動量が少なく、座位時間の⻑い勤務形態が特徴で、これは2型糖尿病や筋骨格系疾患などのリスクを高める要因と考えられている。

　このことは、労働生産性にも影響する可能性があることから、近年、職域での身体活動増進に取り組む企業は増えている。オフィス労働者の身体活動量を増やし、座位時間を減らすためのさまざまな対策が検討されている。

　とくに新型コロナの感染拡大により、多くの人が歩数を減らしており、日本人の歩数は第一次パンデミック下で平均2,000歩/日相当の減少(それ以前と比べ30％の減少)を示したという報告もある。

　筑波大学の研究グループはこれまで、オフィス労働者を対象に実施したインタビュー調査をもとに、日本の職場の環境や文化をふまえた、オフィス労働者の身体活動を促進する包括的・多要素プログラムを提案してきた。

　調査では、オフィス労働者は座っている時間が長く、職場や自宅周辺の環境からの影響も受けていることが分かった。また、労働者の幅広いニーズに対応できるプログラムが必要であり、とくに職場環境の改善が必要であることなどが示された。

　開発した包括的・多要素プログラムは、人間の行動は個人内の特性だけではなく、個人間・組織・地域・政策といった多層的な要因に影響されるという社会生態学モデルにもとづき開発したもの。

　具体的には、オフィス労働者の身体活動量を高めるために、つぎの要素が重要になるとしている。研究グループは、これらを包括的に網羅した多要素プログラムを提案した

包括的・多要素の身体活動促進プログラム

▼ 個人レベル	能力を刺激する情報提供や教育
▼ 社会文化環境レベル	モチベーションを高めるチーム構築と機会を与える雰囲気づくり
▼ 物理環境レベル	機会を与えるスタンディングデスクと、モチベーションを高めるポスターなど
▼ 組織レベル	モチベーションを高めるインセンティブや、役員からのメッセージおよび機会を与える職場政策