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【新型コロナ】働く人の45%が「メンタル不調」　コロナ禍でストレス増加　メンタルヘルス対応マニュアルを作成

2021年10月05日

　労働者の2人に1人は精神的な健康度が低く、とくに新型コロナの拡大以降は、ストレスや悩みが増加した人は6割に上ることが、20～50代の労働者を対象に実施した調査で明らかになった。
　メンタルケアサービスの利用について、「期待していない」「抵抗感が大きい」という声も多い。
　また新型コロナは、多く人々にストレスを及ぼし、思春期女性への影響も大きいことが、近畿大学の調査で示された。
　一方で、新型コロナにおけるメンタルヘルス問題への対応マニュアルも、精神保健相談員向けに作成されている。

新型コロナによりストレスや悩みが増加

　NTTデータ経営研究所などの調査によると、労働者の2人に1人は精神的な健康度が低く、うつ病や不安障害などの精神疾患のリスクが上昇している。とくに新型コロナの拡大以降は、ストレスや悩みが増加した人は6割に上る。

　新型コロナの拡大以降にストレスや悩みが増加した人は、長く企業に勤め、テレワークを定期的に行える環境におり、同居者もいる40～50代だった。生活が安定しており、社会的に成功しているようにみえる人でも、ストレスや悩みが増加している可能性がある。

　さらに、そうした人の相談窓口の利用率は3割と低く、当事者に相談への抵抗感があることや、解決方法が分からない、相談窓口そのものを認知していないなどの課題が浮き彫りとなった。

　調査は6～7月に、50人以上の事業所で働く20～50代の男女を対象に実施し、1,022人から有効回答を得た。世界保健機関(WHO)が作成した質問表である「WHO-5精神的健康状態表」を使用し、精神的な健康状態を測定した。

　その結果、精神的な健康度が低いとみなされる合計点数が13点未満の人は45.3%に上り、うつ病などの精神疾患リスクが高いことが分かった。うち59.8%はコロナ禍以降で「ストレスや悩みが増えた」と回答した。

メンタルケアサービスに「期待していない」「抵抗感が大きい」

　健康経営の一環で、多くの企業はメンタルケアサービスを提供しており、ストレスチェックテストの実施や相談窓口の設置などして対策しているが、実際には従業員は自身のメンタル不調やストレスを打ち明けることのデメリットを懸念し、正直に回答したり、利用したりすることに抵抗を感じている可能性が高いという。

　ケアが必要な状況にもかかわらず、サービスを適切に利用できない「サービス・ギャップ」が生じる心理的な理由として、「メンタルヘルスケアサービスを利用してもメリットや効果が得られるとは思えない」という期待感のなさや、「サービスを利用すること自体にリスクや不安、懸念を感じる」という抵抗感が大きいことが示された。

　この調査でも、精神的健康度が低い人のうち、新型コロナの拡大以降にストレスが増加した群と、ストレスの増加はみられない群とで比較したところ、ストレス増加群はストレスチェックテストや社内外の相談窓口を認知しているものの、回答したり利用したりすることへ抵抗を感じていることが分かった。さらに、ストレスの増加有無にかかわらず、6～7割が社内外の相談窓口を利用したことがないことが明らかになった。

　抵抗を感じる理由として、社内の相談窓口に関しては「面談の内容が周囲に漏れるのが不安だから」(24.4%)、「面談でどのようなことをするのか分からないから」(23.1%)という回答が多く、社外の相談窓口に関しても「そもそも社外のカウンセラーなどの専門家が何かよく分からないから」(24.4%)、「相談窓口でどのようなことをするのか分からないから」(15.6%)という回答が多かった。

コロナ禍でストレスが増加したメンタル不調者で、サービスを適切に利用できない「サービス・ギャップ」が目立つ