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【新型コロナ】後遺症が疑われる人は34% どんな人に後遺症が出ているのか? 広島県調査

 新型コロナに感染した後、療養期間が終了したにも関わらず、症状が慢性化したり、新たに出現する人がいることが分かっている。新型コロナの後遺症と疑われる症状として、「倦怠感、息切れ・息苦しさ、味覚障害、嗅覚障害、抜け毛、集中力低下、せき」が報告されている。

 「新型コロナ後遺症を疑う症状にお悩みの場合は、まずは、受診の目安や調査結果を参考に、医療機関を受診すべきか、確認してください」と呼びかけられている。

新型コロナの後遺症が疑われる人は34%

新型コロナの後遺症
主な症状

広島県調査、2021年
 広島県は、新型コロナの後遺症の実態を把握するため、県内で新型コロナに罹患した人を対象に、調査を実施した。調査期間は2021年12月10日~12月24日で、対象者は2,025人(回答率47.1%)。

 その結果、新型コロナの後遺症が疑われる人は、全体の34%だった。調査では、新型コロナの後遺症として、「感染時の症状が、療養解除後も4週間以上続いたケース」「療養解除後4週間以内に発現した症状が、4週間以上続いたケース」と定義された。

 後遺症が「あまりない」「まったくない」と答えた人が計59%と過半数だったが、後遺症が「ある」と答えた人では、2~4つの症状のあるという人が55%と半数を超えた。後遺症のある人の38%が、社会生活への影響があると答えた。

 もっともつらいと感じる症状として、「倦怠感」20%、「息切れ・息苦しさ」13%、「せき」10%、「嗅覚障害」10%、「味覚障害」6%、「抜け毛」4%、「集中力不足」4%、「手足のしびれ」3%、「頭痛」3%、「抑うつ」3%が挙げられた。

 後遺症が重症である割合は、「感染時に重症だった人」61%、「喫煙者」60%、「40代・50代」53%、「感染時の症状の数が5つ以上」51%、「肥満型の人」43%となった。半数以上が5ヵ月以内に症状の改善を感じている一方で、1年以上持続するケースもあるという。

新型コロナの後遺症とみられる主な症状

倦怠感 (52%)
  • もっとも多くみられる症状。
  • とくに40代以上の人に多くみられ、高齢になるほど持続期間が長い傾向。
  • 「診療の手引き」では、呼吸機能や運動耐容能と関連している場合もあり、呼吸リハビリテーションが効果的とされている。
息切れ・息苦しさ (33%)
  • 3ヵ月後も8割が改善していないなど、持続期間が長い症状。
  • 「診療の手引き」では、明確に感染時の重症度に依存するとされている。
  • 悪化傾向にある場合は、早期にかかりつけ医などへ相談することが重要。
味覚障害 (28%)・嗅覚障害 (25%)
  • 30代以下の人に多くみられる症状。
  • 嗅覚障害は、半年以内に改善する場合が多くある。
  • 「診療の手引き」では、味覚障害は嗅覚障害をともなう場合が多く、嗅覚障害による風味障害も発生しているとされている。
抜け毛 (24%)
  • 4分の1の人にみられ、女性の訴えが多い症状。
  • 持続期間が長く、半年程度から徐々に改善がみられる。
集中力低下 (22%)
  • 中枢神経系の症状で、ブレインフォグ(脳の霧)と呼ばれる、頭がぼーっとする症状もみられる。
  • 「診療の手引き」では、倦怠感も併発する場合が多いとされている。
せき (20%)
  • 呼吸器症状のうちでは、息切れ・息苦しさに次いで頻度が高い症状。
  • 「診療の手引き」では、3~6ヵ月以上持続する場合は、専門医による診断が必要とされている。

※( )内は広島県実態調査結果による。
※「診療の手引き」は、厚生労働省が公開している「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き(別冊:罹患後症状のマネジメント)」のこと。現時点の知見などをもとに、かかりつけ医などの医療従事者向けの診療や経過観察のあり方をまとめてある。

 広島県感染症・疾病管理センターでは県民に対して、「新型コロナ後遺症を疑う症状にお悩みの場合は、まずは、受診の目安や県実態調査結果を参考に、医療機関を受診すべきか、確認してください」と呼びかけている。

 受診の目安は「日常生活に支障が生じ始める程度の症状があり、4週間以上続いている場合」だという。

新型コロナ後遺症外来の受診の流れ

  • まずは身近な医療機関(かかりつけ医等)を受診してください。
  • 受診後、新型コロナ後遺症の専門的な診療が必要と判断された場合、医師の「紹介状」を必ず受け取り、新型コロナ後遺症外来を実施する医療機関を受診してください。
  • 新型コロナウイルスの治療とは異なり、後遺症の治療は、一般の診療と同様の診療費等の自己負担が発生しますので、ご了承ください。

 また、地域の医療機関に対しては、「他の疾病の可能性もふまえ診療した結果、新型コロナ後遺症の診療が必要と判断した場合は、紹介状を作成し、後遺症連携病院の受診を案内してください」と呼びかけている。

広島県感染症・疾病管理センター (ひろしまCDC)
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[Terahata]

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