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【新型コロナ】運動不足の危機感はテレワークが長期に及ぶと低下　運動しやすい働き⽅や都市環境が必要

2022年12月12日

　テレワークが長期間に及んでいる人では、運動不足への危機感が低下している傾向がみられるという調査結果を、筑波大学が発表した。

　新型コロナの流行前からテレワークをしている人では、移動による運動量が少なく、運動やスポーツをする時間も短いのに加え、運動不足への危機意識も低かった。

　コロナ禍は続いており、今後もテレワークをする人は増えていくとみられる。「歩く、⾛る、⾃転⾞に乗るなどの移動や運動のしやすい都市構造や、そういった活動をする時間が確保しやすい働き⽅の仕組みづくりが不可⽋になると考えられます」と、研究者は述べている。

テレワークによる運動不足を危惧　どんな人が危機意識が低いかを調査

　就業者にとって、オフィスへの通勤は、運動量を自然に確保できる手段となるが、新型コロナの流行により、通勤をともなわないテレワークが急速に広まり、結果的に運動不足になっている人が多い。

　そこで筑波大学は、こうした働き方の変化が、運動量や運動不足に対する意識にどのような影響をもたらしたかを調査した。

　国土交通省が2020年8月にウェブ上で行った「新型コロナ生活行動調査」の結果を利用し、全国の18歳以上の男女1万2,872人を対象に解析した。

　研究グループはまず、3つの時期［新型コロナの流行前、1回目の緊急事態宣言中（2020年4月16日〜5月13日）、その解除後］での、就業者の交通手段ごとの移動時間のデータから、1日の運動量を計算した。

　平均的な平日での15分ごとの生活行動を振り返って回答してもらい。これら3時点全てで仕事をしていた就業者4,484人の回答を抽出し、各時期の交通手段ごとの移動時間を調べ、そのデータに運動強度をひもづけて、身体活動量を計算した。

　働き方によって4つのグループに分け、移動による運動量を比較したところ、下記のことが明らかになった。

通勤をしている人は、移動による運動量のほとんどを、通勤によって得ている。
テレワークをしている人、とりわけ若い人や女性では、買い物などのための移動による運動量は通勤している人よりも多いものの、1日の合計の運動量は著しく少ない。
緊急事態宣言中からテレワークを続けているグループは、テレワークによる運動不足をもっとも危惧しており、運動やスポーツをする時間を増加させていた。
新型コロナ流行前からテレワークをしているグループは、移動による運動量がもっとも少なく、運動やスポーツをする時間も短いのに加え、運動不足への危機意識も低い。長期間のテレワークにより、日常的に運動不足であるにもかかわらず、そのことへの危機意識が低下している可能性がある。

　研究は、筑波大学大学院システム情報系の谷口守教授、石橋澄子氏（社会工学学位プログラム）の研究グループによるもの。研究成果は、「Transportation Research Interdisciplinary Perspectives」に掲載された。

　「今後も長期間テレワークをする人が増えていくと考えられ、日常的な移動や、継続的な運動習慣の支援、および、それに適した都市づくりが重要になると考えられます」と、研究グループでは述べている。

コロナ禍は働き⽅を変えた
テレワークが長期間化した人は運動量が少なく、運動不足への危機意識も低い
運動しやすい働き方・環境整備が必要