ニュース

【新型コロナ】テレワークの増加と夫婦関係の変化などを調査　コロナ禍は夫婦関係にも影響した？

2022年06月20日

　近畿大学の辻竜平教授らの調査で、コロナ禍でのテレワークが増加したことによる夫婦関係の変化や、ワクチン接種に対する不安や接種行動について、意外なことが明らかになった。

　調査では、「感染対策の程度は都市と地方とでは変わらない」「コロナ禍でも夫婦関係の質や満足度は変わっていない」ことなどが示された。

コロナ禍の社会的影響について調査　夫婦関係や不安、接種行動などはどう変わった？

　研究は、近畿大学総合社会学部総合社会学科社会・マスメディア専攻の辻竜平教授らによるもの。辻教授は、2020年度に引き続き、「新型コロナウイルスの社会的影響にかかわる調査 Part2」を実施し、成果をまとめた。

　同調査は、新型コロナの拡大が生活に及ぼす影響について調査したもので、2021年11月～12月に実施。全国の15歳～74歳の男女666人が対象となった。

　今回は、コロナ禍での夫婦間の関係の変化や、ワクチン接種に対する不安と接種行動との関係などを調査した。

　その結果、主に次のことが明らかになった。

感染対策の程度は都市と地方とでは変わらない

　「新型コロナの感染者が多い都市部に住んでいる人ほど、感染対策を行っている」と思われがちだが、都市部と地方部では、除菌や行動制限、飛沫感染の予防などの対策に差はあまりみられないことが示された。新型コロナの感染対策の程度は、地域によって違うわけではないことが分かった。

コロナ禍でも夫婦関係の質や満足度は変わっていない

　新型コロナが蔓延する前までは、夫婦の片方ないし両方が出勤するため、夫婦で過ごす時間は帰宅してからだけになることが多かった。しかし、テレワークの普及にともない、たとえば夫婦が一緒に食事をとる機会やコミュニケーションの量が増えることにより、結果的に夫婦の仲は良くなった可能性がある。
　一方で、ステイホームにより家族が家にいる機会が増えたため、食事の準備をはじめとする家事が増加する。また、子供は家族と同居するケースが多い。そのため、子供の数が多ければ多いほど、家事などの負担が増大し、それによる疲労やストレスも増大すると考えられる。
　しかし、調査ではコロナ禍にともなう夫婦関係の質や満足度にあまり変化を与えていないことが分かった。また、子供がいることで、夫婦関係の満足度などを悪化することもなかった。

新型コロナの情報を多く入手している人ほど不安を感じやすい

　人々は、新型コロナについての情報を日々入手しており、マスメディアが新聞やテレビなどを通して伝える情報、政府や官公庁が発信する情報、SNSやネットメディアで発信される情報など、さまざまな情報がある。
　調査では、マスメディアから新型コロナに関わる情報を得る人ほど、感染することへの不安、感染すると避けられたりひどい扱いを受けるのではないかという不安、さらには社会経済に関わる不安を感じやすいことが分かった。
　また、新型コロナの社会的不安や個人的不安を喚起する情報ほど、人はそれを他者に伝えたり、話題にしようとする傾向もみられる。

ワクチンの安全性と副反応に関する不安は接種の抑制に影響する

　新型コロナワクチンについて、「自他の命と健康を守れる」「費用負担の容認」「安全性への信頼」という3つの因子は、接種の動機づけを高める。
　一方で、発熱や痛みなどの副反応に対する不安や、ワクチンの品質管理に関わる不安もある。また、マスメディアやSNSがワクチンの危険性を流布することによって生じる不安もある。
　事前には「副反応と安全性に関する不安が強いほど、ワクチンを接種しない」、さらに「その効果は、女性の方が大きい」と予想されたが、実際にワクチン接種に対して、そうした不安はワクチン接種の抑制に影響することが示された。しかし、性別による違いはみられなかった。

コロナ禍での政権や専門家への評価

　新型コロナウイルスの対策にあたった政権担当者と、感染症対策専門家会議座長、感染症対策分科会会長について、5段階評価してもらったところ、「どちらともいえない」以上の評価があったのは、菅政権下の河野太郎ワクチン接種推進担当大臣(3.17)と、感染症対策分科会の尾身茂会長(3.20)のみだった。

　調査は、近畿大学総合社会学部総合社会学科社会・マスメディア専攻の辻竜平教授が、「社会調査実習B」の授業で、2020年度に引き続き実施したもの。詳細は、同大学のホームページに掲載されている。

近畿大学総合社会学部・大学院総合文化研究科

【特集】新型コロナウイルス感染症

国民が感染予防に取り組んだことでコロナ以外の感染症も減少

子育て世代の女性をサポート　身体症状からメンタル不調を早期発見

働き盛りのミドル世代の健康を日本型食生活で支える　日本医師会など

運動不足のオフィス労働者の身体活動量を増やす介入プログラム

コロナ禍で⾼齢者の身体能⼒が3倍以上も低下　⾼齢者の体⼒を向上

運動不足の危機感はテレワークが長期に及ぶと低下　運動しやすい働き⽅が必要

子供の喘息はコロナ禍で減少　感染対策により感染が減少？