【新型コロナ】がん検診・健診の受診者数が大幅減少　健診・保健指導の集団検診は密を避けるため延期

　新型コロナの流行の影響を受け、2020年４～５月のがん検診と健診の受診者数が、前年同月と比べ、大幅に減少していたことが分かった。

　調査は、厚労省の「がん検診のあり方に関する検討会」で、国立がん研究センターの高橋宏和氏が明らかにしたもの。がん検診受診者数については国立がん研究センターが、受療行動については国立がん研究センターや大阪大学などが調査を担当した。

　検討会では、聖隷福祉事業団と宮城県対がん協会のがん種ごとのがん検診受診者数の推移、日本総合検診医学会と全国労働衛生団体連合会の健診受診者数の推移が発表された。

　その結果、がん検診・健診ともに、はじめての緊急事態宣言が発出されていた20年4月～5月の受診者数が大幅に減少していた。とくに５月は、いずれの調査でも前年同月比で5割以下となっていた。6月以降は前年同月とおおよそ同程度に回復した。

　がん検診については、宮城県対がん協会の調査によると、2019年度に比べ2020年度は、住民検診は83.7%～96.7%、職域検診では96.4%～103.7%となり、住民検診での受診者数の減少幅が大きかった。

　住民検診では、胃がんで16.3%、大腸がんで3.3%、乳がんで9.8%、子宮頸がんで8.0%、それぞれ減少した。

　健診受診者数にも影響が出ており、日本総合検診医学会と全国労働衛生団体連合会の調査によると、2020年度は事業者健診で3.5%、特定健診で11.4%、人間ドックで7.8%、学校健診で13.8%、それぞれ減少した。

　厚労省は、緊急事態宣言の期間には、健診・保健指導などの集団検診の実施を、密を避けるため原則として延期することを求めている。健診・保健指導を受診できなくなった人には、別に受診の機会を設けることを求めているが、実態は把握されていない。

　がん検診では、とくに胃や大腸の内視鏡検査は、都市部に受けに行かないと受けられず、そうした地域で感染が拡大している場合も多い。受診に影響が出て、がんの発見が遅れる患者が増えるのではないかと懸念されている。

　「がん検診の受診率の低下により、精密検査が必要な人の受診につながっていないおそれもある」と専門家は指摘している。

がん検診のあり方に関する検討会(厚生労働省)