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【新型コロナ】緊急事態宣言で子供が運動不足に　バランス機能が低下　「転倒」と「肥満」のリスクが増加

2021年10月19日

　新型コロナの緊急事態宣言の影響で、運動不足になった子供が多く、「転倒」と「肥満」のリスクが増加していると、名古屋大学などが発表した。

　小学校1年の児童110人を調査した結果、「バランス機能」が低下し、「体脂肪率」が上昇していることが示された。宣言後の「転倒リスク」は、宣言前の1.9倍近くに上昇した。

　コロナ禍で、身体機能の維持・向上に必要な運動プログラムを十分に行えなかった子供が多いとみられている。「運動や身体活動は量よりも質が重要」として、「バランストレーニング」と「適切な食習慣」の実行が重要としている。

低学年児童の「転倒」と「肥満」のリスクが増加

　名古屋大学などの研究グループは、小学校1年生児童を対象に、新型コロナ拡大にともなう緊急事態宣言前と宣言後の「身体機能」の違いを、運動器健診で調査した。

　その結果、宣言後の健診結果の方が、児童の身体の「バランス機能」は低く、「体脂肪率」は高いという結果となった。これは、「転倒」と「肥満」のリスクが高くなることを示している。実際に、宣言後の児童の「転倒リスク」は、宣言前の児童の1.899倍に上昇した。

　多くの都道府県では、新型コロナによる緊急事態宣言が発令される前の2020年3月2日から、5月25日まで小学校を休校とした。

　これらの緊急対応は、感染拡大を防ぐためには必要だったが、行動制限につながり、結果的に児童の身体活動の機会を減少させた。学校への通学や体育の授業を制限された児童は、健康問題だけでなく、身体機能が低下する可能性が高くなると考えられる。

　緊急事態宣言後の児童は、宣言前の児童よりも、「身体活動時間」は長いものの、運動の質が十分に担保されていない可能性も示された。

　児童の身体機能を高めるために、"バランス機能"と"体脂肪率"が重要であり、これらを向上させるため、質が担保された適切な運動プログラムを提供していくことが課題としている。

　研究は、名古屋大学大学院医学系研究科総合保健学専攻の杉浦英志教授が、同専攻の伊藤忠客員研究者(愛知県三河青い鳥医療療育センター三次元動作解析室：動作解析専任研究員兼務)、愛知県三河青い鳥医療療育センター小児科の越知信彦センター長補佐、伊藤祐史医長、整形外科の則竹耕治センター長らとともに行ったもの。研究成果は、国際学術誌「International Journal of Environmental Research and Public Health」電子版に掲載された。

コロナ禍で子供の「バランス機能」は低下、「体脂肪率」は増加